京都産業大学では2012年から全学部を対象とした「全学ゼミ対抗ディベート大会」を開催しており、賛否の意見が分かれる社会問題をテーマに、学生が討論する機会を設けています。異なる学部の学生と討論することにより、専攻する学問分野による視点や分析の違いを知り、自らの学部での学びを深めることもできます。また、単なる意見交換ではなくディベートという形式とすることで、論理的思考力やコミュニケーション能力を養うことができます。

今年度のディベート大会には、経済学部から8ゼミ、経営学部から１ゼミ、国際関係学部から１ゼミの計10ゼミ、28チームが参加（1チーム4～8人で構成）し、感染症対策の観点から教室に入る人数を制限するため前半・後半に分け全14試合が行われました。
今大会の論題は、「日本は原子力発電所を積極的に再稼働すべき」、「日本は大企業に対し男性育休取得を義務づけすべき」、「e-Sportsはオリンピック競技の種目として認められるべき」の３つで、参議院選挙の政策などでも注目されている話題に関係したものでした。
 

学生は肯定側・否定側にわかれ、１試合35分で行われます。
まず両チームが立論を述べます。「e-Sportsをオリンピックの種目に認めるか否か」という論題では、肯定側は、身体的なケガのリスクや体格差により生じる不平等さがないこと、e-Sportsの気軽さ、オリンピック種目になることによる市場規模の拡大について述べました。一方、否定側は、開催するにあたっては各国や地域でプレイされているゲームの種類や仕様が異なるケースが多いことによる競技人口の偏りや、世界規模でルールを統一し公平に大会を行うことの難しさ、さらには健康問題、著作権の問題を取り上げました。
その後、質疑応答時間（各チーム5分×2回）がとられ、相手の主張で根拠が弱い部分、あいまいな部分を確認する質問をしたり、互いの主張を比較してどちらが論理的に説明できているかを証明したりするなど、とても白熱しました。しっかりと相手の意見を聞いていないと試合が成り立たないため、集中力も必要とされます。

最後に弁論時間があり、聴衆を納得させるために両チームから最後の主張がなされました。勝敗を決める審判は観戦している学生です。
試合前は緊張している様子が見られましたが、堂々と意見を述べ、質問をぶつける姿は自信にあふれており、試合後は喜びや悔しさの表情が見られました。

 

私自身、これまで競技としてディベートをしてきたことから、全学を挙げてディベート大会が行われることをうれしく思いました。ディベートは、論理的な思考や発言力を身に付けることができるため、自身の成長につながると思います。また、日常の生活や学習では、自身が専攻している学問以外の視点から意見を交換し、視野を広げる機会は少ないです。京都産業大学は、全学部が集まるワンキャンパスだからこそ可能な学びの深め方だと感じました。機会があれば、私もゼミに所属後に参加したいと思いました。