野村證券(株)提供講座「経済学部 現代証券市場論」で経済情報の捉え方を学ぶ

2021.11.12

経済学部では、証券市場における資金調達や運用、リスク管理や今後の動向などについて学ぶ、野村證券株式会社の提供講座「現代証券市場論」を開講しています。この授業では、野村證券の現役社員の方から、証券市場における最新の情報を学ぶことができます。
今回は 京都支店の高野 陽一氏が「経済情報の捉え方」と題し、景気動向をリアルタイムで知るためにどのような情報やデータに注目すればよいのかについて、講義をされました。
(学生ライター 国際関係学部2年次 竹本逸美)
自身の経験を交えながら解説される高野氏
講義に入る前に、証券市場に影響がありそうな時事問題について、学生からいくつかの質問が出され、高野氏はそれらの質問のうちから「Panasonicの早期希望退職制度の影響」を取り上げて解説されました。早期退職を募った会社は生産性が上がり株価も上がることが多いため、日本政府としても離職した人の就職サポートをすることを前提に、前向きに捉えているそうです。ちなみに、野村証券では顧客対応で長年の経験を大事にしているため、早期退職制度は取り入れていないそうです。

その他にも、テレビでは詳細が報道されない経済情報を得るために新聞が有効であることや、ノーベル財団の資産運用と賞金ポートフォリオマネジメントについても話をされました。

講義では、基礎知識として「そもそも経済とは何なのか」、国の経済状況を図る主な指標である「GDP(国内総生産)とは何なのか」を説明した上で、そこから考える「日本経済や主要国のGDP」についてグラフを使って丁寧に説明されました。そしてGDPは経済状況を知るために重要な指標ではあるものの速報性には欠けるため、速報性のある日銀短観や日本の銀行の貸し出し動向、景気動向指数などのデータが重要であることについて説明されました。そして、基本知識とこれらのデータを用いてリーマンショックやコロナの影響を読み取ることができると解説されました。

講義後には再び質問の時間が設けられ、学生からたくさんの質問が出されました。学生の学ぶ意欲と真剣な様子を感じることができました。

10年の勤務経験から、「お金を有効に使う」ことを意識するように考え方が変化したと述べる高野氏。その講義から私たちはモノや経験など、どのようなことにお金を使うのかしっかりと考えることが重要だと学びました。
本題に入る前に時事ニュースと経済が絡んだ質問に答える高野氏
講義の最後に学生からの質問に答える高野氏
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