- HOME
- 大学院
- 経済学研究科
- 教育研究上の目的と3つのポリシー
- 3つのポリシー
3つのポリシー
ディプロマ・ポリシー
経済学専攻
博士前期課程
経済学の高度な理論と分析手法を身に付け、グローバル化する現代社会の経済的諸問題を分析・考察できる能力を備えた人材の育成を目標にしている。従って課程を修了するにあたっては、幅広く体系的な知識、経済情報を処理する技能、国際化社会のなかで主体的に活躍できる資質を身に付けていることが求められる。これらの要件を満たした学生に対して、修士の学位を授与する。
博士後期課程
高度な経済学の専門知識を身に付け、研究能力および豊かな学識を身に付けることを目標にしている。各専攻分野における客観性、論理性、独創性などを備え、優れた見識をもって多様な問題に積極的に取り組む能力を有することが求められる。これらを教育目標とし、修得した者に対して、博士の学位を授与する。
カリキュラム・ポリシー
経済学専攻
博士前期課程
本課程の教育目的は次のように設定されている。
「多面的なアプローチが可能なカリキュラムをベースに最新の経済理論と分析手法を学ぶことによって、現代社会が直面する経済的諸課題を客観的に分析・考察できる、高度専門職業人や研究者および高度で知的な素養のある人材の養成を目的とする。」
一方、本課程は本学経済学部卒業生のほかに、本学経済学部3年次からの「飛び級」による入学者や他学部・他大学出身者、外国人留学生、社会人等、さまざまな経歴を持った人々に門戸を開放しており、研究科生の目指す進路も公務員、会計職、民間企業、博士後期課程等、多種多様である。このような状況を踏まえて、上記の目的を達成するために次のような方針でカリキュラムを編成している。
- ミクロ・マクロ経済学の基礎的な理解を確認し、一層の「経済理論」習得の向上を図るとともに、「実証分析能力」と「語学力」を高めるために、高度でありながら基礎から学べる基礎的科目を「選択必修科目」として設置する。
- 学部において設置している3コースに合わせて、設置科目を「公共経済系列」、「産業経済系列」、「国際経済系列」の3系列に分類し、学部教育からの研究の継続を図る一方、系統的で専門性の高い履修を可能にする。
- 研究指導教員は研究科生をほぼマンツーマンで指導するとともに、授業科目も少人数で履修できる体制を整える。
- 課程2年次生は、それまでの研究成果を秋学期前半に開催される「中間報告会」において発表する機会をもち、研究指導教員以外の教員からも助言を受ける。
博士後期課程
本課程の教育目的は「創造性豊かな優れた研究能力を持つ、自立した研究者を養成すること」である。この目的を達成するために次のような方針でカリキュラムを編成している。
- 理論、歴史、政策、国際経済、統計の各分野に関する科目を「特殊研究」として開設し、博士前期課程からの研究の継続を可能にする。
- 研究指導教員は研究科生の博士学位取得に向けてマンツーマンで指導するとともに、研究科生の研究内容と研究能力の充実に必要な場合は、本研究科の他の教員も指導に加わる。
- 全研究科生は毎年1回、それまでの研究成果を中間報告会で発表して研究指導教員以外の教員からも助言を受ける。
- 研究指導教員は研究科生が一定の研究成果を出した段階で研究会や学会で研究報告を行えるよう指導する。
アドミッション・ポリシー
経済学専攻
博士前期課程
- 高度専門職業人や研究者を目指すか、または高度で知的な素養を身に付けるという明確な目標を持っていること
- 経済的課題の探究に強い関心を有していること
- 経済を客観的に分析・考察するための基礎的な能力を有していること
博士後期課程
- 自立した経済研究者を目指すという明確な目標を持っていること
- 経済の専門分野の高度な研究に強い関心を有していること
- 経済を客観的に分析・考察できる専門的な能力を有していること