12月5日、地震が起きた際の危機対策本部や自衛消防隊の訓練を目的に、教職員による地震対応訓練が実施された。

　訓練は、震度6弱の地震が起きたことを想定し、参加者に事前にシナリオを開示せず、訓練開始とともに逐次「状況」が与えられ、その状況に対する対応を求めるというシナリオブラインド方式によって進められた。

　危機対策本部では、指揮班や安否確認班、避難所対応班など、いくつかの班に分かれ、それぞれに逐次与えられる状況に応じて、対応策の確認や、情報収集、現場班との連携など、考えられる様々なケースを想定し、実施した。

　今回の訓練実施にあたり、柿野欽吾理事長は、「学生だけではなく、柊野地区の住民約1万2千人の方々とも大きく関わってくる。備えあれば憂いなしという言葉があるように、今回の訓練で認識を深めて、対応の精度を上げて欲しい。」と話した。