Keyword 学びのキーワード
地域活性化
社会調査
ジェンダー
階層・格差
広告・映像
ポップ・カルチャー
豊かな地域資源を活かして、新しい社会の在り方を提案する
さまざまな地域において、新たな観光や産業の振興、地域の歴史や文化の掘り起こし、豊かな自然の活用などを通じて、地域社会の可能性を追求する試みが広がっています。これら地域活性化の現状と課題を理解し、地域社会の発展に貢献するための知識や方法について、「地域社会学」「地域活性論」「観光社会学」「北近畿学」など様々な授業を通して学びを深めていきます。
社会現象へ接近し、現代社会の課題解決の裏付けをする
現代社会の課題を解決するためには、現実の社会に分け入り、人々の生活の現場(フィールド)から様々なデータを獲得することが欠かせません。また、人々の意識を知るアンケート調査等を実施し、獲得した数値データを統計学的に分析することも必要です。こうした社会調査の方法について、「社会調査入門」「データ分析」「社会調査方法論」「社会統計学」など様々な授業を通して学びを深めていきます。
性の多様性を理解し、自分らしく生きる社会作りを考える
私達には、無意識のうちに性(ジェンダー・セクシュアリティ)に対する偏見が根付いていることがあります。性(ジェンダー・セクシュアリティ)の多様性への理解を深め、誰もが自分らしく生きる社会作りのために「ジェンダー論」「男性学・男性性研究」など様々な授業を通して学びを深めていきます。
貧困や格差の現状や原因を理解し解決策を考える
近年、貧困や格差の広がりは、途上国だけでなく、先進国においても深刻化し、グローバルな問題になっています。それらの現状や原因を理解し、その解決策を考えるために「産業社会学」「社会階層論」「学校教育と社会」など様々な授業を通して学びを深めていきます。
実際にメディアを駆使する
情報発信やメディアが持つ課題の解決に取り組み、メディア関係の仕事で活躍するための力を修得。広告作成プロセスや映像制作の理解を深めるために、「メディア産業論」「映像メディア論」「広告メディア論」「広告実践演習」など様々な授業を通して学びを深めていきます。
メディアの本質から、社会を見る目を養う
メディアを活用する上で欠かせない「社会を見る目」の獲得です。メディアごとの特性を理解し、発信者・受信者の視点からメディア社会が抱える諸問題に取り組んでいきます。社会学の視点でメディア・文化・社会の関係の理解を深めるために、「ポピュラー・カルチャー論」「ポピュラー音楽文化論」「マンガ文化論」「文化社会学」「グローバル文化論」「ファン文化論」など様々な授業を通して学びを深めていきます。
Voice 先輩の声
「集団と個人」の問題にフォーカスし
人の心を観察する目が養われた。
-人間社会学コース-
現代社会学部
現代社会学科3年次
現代社会学科3年次
渡邊 志織 さん
Watanabe Shiori
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大好きな地元を盛り上げる。
-地域社会学コース-
現代社会学部
現代社会学科2年次
現代社会学科2年次
鰐渕 奈美 さん
Nami wanifuchi
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「恋愛」から社会が見える。
-人間社会学コース-
現代社会学部
現代社会学科2年次
現代社会学科2年次
釜屋 飛鳥 さん
Asuka Kamaya
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広告は“人の気持ち”を映し出す。
-メディア社会学コース-
現代社会学部
現代社会学科2年次
現代社会学科2年次
藤井 香乃 さん
Kano Fuji
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Q&A よくある質問
現代社会学科のコースについて教えてください。
現代社会学科では、2年次から地域社会学、人間社会学、メディア社会学の3つのコースに分かれ、より専門的な学びをします。地域社会学コースでは、日本や世界における地域の抱える課題について学び、その課題解決などを考えます。人間社会学コースでは、家族、教育、職場などで人々が直面する様々な課題について学び、その課題解決などを考えます。メディア社会学コースでは、メディア、文化、消費などにかかる課題について学び、その課題解決などを考えます。
現代社会学科で取得できる資格について教えてください。
現代社会学科では中学校「社会」、高等学校「公民」の一種免許状が取得できます。また、他大学の通信教育課程を併修することにより、小学校教諭免許状を取得することも可能です。また、健康スポーツ社会学科同様に「NSCA-CPT」を養成する教育機関として認定を受け、所定の科目を修得することによりスポーツトレーナーの受験資格が得られます。その他、社会調査の専門的知識を備えた「社会調査士」や「図書館司書」、「学芸員」、「学校図書館司書教諭」、「公認スポーツ指導者」などの資格取得も可能です。
現代社会学科の特徴的な就職先について教えてください。
現代社会学部および現代社会学科の学びを活かし、多様な職種が選択できます。製造業、卸小売業などの営業職、サービス業、金融・保険業、情報通信業など多岐にわたっています。公務員など公的機関に就職する人も多く、法務省家庭裁判所調査官補、国税専門官、国家公務員、地方公務員、独立行政法人などこちらも多岐にわたっています。