東京都立大学大学院 都市環境科学研究科の大澤剛士准教授、京都産業大学 生命科学部 産業生命科学科の西田貴明教授、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの遠香尚史上席主任研究員は、関東地方の市区町村を対象に統計情報等を活用した分析を行った結果、水田、畑という利用形態に関わらず、農地は耕作放棄されても防災効果は維持される可能性が高いことを示しました。
この結果は、耕作放棄地が拡大する中で、農地を活用したEco-DRRを活用しながら水害対策を講じる際に重要な知見になると考えられます。
本研究成果は、6月12日付けで、SPRINGER-NATURE社が発行する英文誌『Scientific Reports』上で発表されました。
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