現代社会学研究科
教育研究上の目的と3つのポリシー

教育研究上の目的

「多様な他者と協働しながらエビデンスに基づく社会課題の解決策を考案するために、複雑な社会のあり方に関心を持ち、社会学理論と社会調査法の高度な知識を活用できる人材」の養成を教育目的とする。

ディプロマ・ポリシー

本研究科の教育目的は、「多様な他者と協働しながらエビデンスに基づく社会課題の解決策を考案するために、複雑な社会のあり方に関心を持ち、社会学理論と社会調査法の高度な知識を活用できる人材」の養成です。
この人材には、本研究科が定める学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)で示す4つの領域において、それぞれ設定された水準の知識・能力・志向性を修得することを求めます。
そのうえで、所定の単位数を修得するとともに、修士論文または特定の課題についての研究の成果(政策提言報告書)を提出し、その審査に合格した者に、修士(社会学)を授与します。

1. 専門の基盤の核となる知識

ア.社会学の核となる社会学理論の知識を有していること
イ.社会学の核となる社会調査法の知識を有していること

2. 専門の基盤となる知識・能力・志向性

ア.社会学理論の高度な専門知識を有していること
イ.社会調査における実践的な調査手法を有していること
ウ.異なる見解を持つ多様な他者を理解しながら積極的に意見を交換し、複雑な社会への関心や共に課題を解決していこうとする協働性を備えること

3. 専門を応用する知識

ア.自らがテーマとする研究分野の深い専門知識を有していること
イ.自らがテーマとする研究分野に関連する幅広い知識を有していること

4. 専門を研究する能力

ア.自らの研究テーマに関する社会学理論や社会調査法を絞り込み、活用できる能力を有していること
イ.自らの研究テーマにおいて、エビデンスに基づき、社会課題の解決策の考案につなげる研究力を有していること

カリキュラム・ポリシー

教育課程の編成の考え方に則り、次の教育課程の編成方針を設定し、順次的かつ体系的な教育課程を編成します。

  1. 学位授与の方針に含まれるつの能力等の修得を実現するために、「研究基盤科目Ⅰ」「研究基盤科目Ⅱ」「研究テーマ科目」「研究指導科目」の4つの科目区分を置く。
  2. 学位授与の方針1「専門の基盤の核となる知識」を育むために「研究基盤科目Ⅰ」を設ける。ここに含まれる科目は、社会学の多様な領域を学ぶにあたって前提となる社会学の核となる専門知識を修得させる。
  3. 学位授与の方針2「専門の基盤となる知識・能力・志向性」を育むために「研究基盤科目Ⅱ」を設ける。ここに含まれる科目は、社会学の基盤的な知識・能力や社会学を学修する者の志向性を涵養することを目的とする。これらの科目は、「社会学理論科目群」「社会調査法科目群」「協働科目群」の3つの科目群に区分される。
    ア.「社会学理論科目群」には、「研究基盤科目Ⅰ」の『社会学理論研究』の知識をさらに深化させることを目的とする科目を置く。
    イ.「社会調査法科目群」には、「研究基盤科目Ⅰ」の『社会調査法研究』の知識をさらに深化させることを目的とする科目を置く。
    ウ.「協働科目群」には、社会学を学ぶ者が備えるべき志向性を身につけることを目的とする科目を置く。
  4. 学位授与の方針3「専門を応用する知識」を育むために「研究テーマ科目」を設ける。ここに含まれる科目は、学生が選択する個別テーマに対する深い専門知識と関連領域の幅広い知識を涵養することを目的とする。
  5. 学位授与の方針4「専門を研究する能力」を育むために「研究指導科目」を設ける。ここに含まれる科目は、学生が各自の研究テーマに対し、修士論文または特定の課題についての研究の成果(政策提言報告書)の作成を通して、社会学の総合的かつ多面的な知を獲得することを目的とする。

アドミッション・ポリシー

本研究科は、Society 5.0、データ駆動型社会及び国連が提唱するSDGs の実現を推進するこれからの社会に必要となる「多様な他者と協働しながらエビデンスに基づく社会課題の解決策を考案するために、複雑な社会のあり方に関心を持ち、社会学理論と社会調査法の高度な知識を活用できる人材」を養成することを教育目的とします。 本研究科では、社会人に対する高度なリカレント教育という大学院が果たすべき社会的機能にも応じるものとして、基礎となる学部等からの進学者の他、社会人等を受け入れます。
また、本研究科で学修・研究を希望する者には、本研究科の教育課程を修了の後、高度な知識やスキルが求められる高度専門職業人あるいは知識基盤社会を支える高度で知的な素養のある人材として、獲得した社会学の専門知識、高度な調査・研究の能力をもって、社会の課題解決を考案のうえ、多様な他者と協働してこの解決に向けて行動していくことを求めます。
この趣旨を十分に理解した人物を受け入れることとし、学生受け入れの方針(アドミッション・ポリシー)として以下の項目を掲げます。

(ア)社会に生起する問題に関心があり、社会学の研究を通じて社会課題の解決に取り組む意欲を持つ者
(イ)社会学理論と社会調査法の高度な専門知識を備えた高度専門職業人あるいは知識
基盤社会を支える高度で知的な素養を持つ人材を目指す意欲を持つ者
(ウ)社会課題の解決のために多様な人々と協働することの重要性を理解し、それを実践する能力の修得に意欲を持つ者
(エ)大学院において修士論文あるいは特定の課題についての研究の成果(政策提言報告書)を完成させるために必要な意欲と基礎学力を備えている者

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