教育研究上の目的と3つのポリシー

経済学科

教育研究上の目的

京都産業大学経済学部は、本学の「建学の精神」に掲げられた育成すべき人材像を踏まえ、教育研究上の目的を次のように定めています。すなわち、健全な人格をもち、将来、各方面で活躍するために必要な経済学的思考方法、情報処理能力、および幅広い教養を基盤に、常にグローバルな視野に立ち、かつ的確な総合的判断のできる“優れた経済人”を養成することを目的としています。
この目的を実現するため、卒業認定・学士(経済学)の授与方針、教育課程編成・実施方針、入学者の受入方針を以下のように策定しています。

ディプロマ・ポリシー

建学の精神に基づいて経済学部が定める次の4つの素養を身につけるため、授業科目区分毎に定められた必要単位数を含め124 単位以上を修得した者に対して、卒業を認定し「学士(経済学)」の学位を授与します。

  1. 日本経済および世界経済の動向について、それを把握するための十分な経済学的思考方法(知識・技能)および幅広い教養を有すること
  2. 修得した経済学的思考方法および幅広い教養に基づいて、現実の経済を論理的かつ多角的な視点から分析できること
  3. 自らの分析結果および課題解決策について、それを第三者に適切に伝えることができること
  4. 経済学的思考方法に基づいて現実社会を把握する姿勢を持ち、経済社会の動向を論理的かつ多角的な視点から理解しつつ、社会的道徳観に基づいて自らの社会的役割を果たす能力および意志を持つこと

カリキュラム・ポリシー

ディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与の方針)に掲げる目標を達成するために、共通教育科目、専門教育科目等を体系的に編成し、幅広い教養、経済学的思考方法、および情報処理能力、さらに、コミュニケーション能力を含めた課題解決能力を育むためのカリキュラムを提供しています。
専門教育科目ごとに設定したナンバリングにより、基礎から応用さらには発展へと4年間で段階的に学修できるように配慮しています。毎学期末に実施する「学習成果実感調査」により学生の自己成長実感度や個々の授業およびカリキュラムに対する受講生の意見を把握することで、カリキュラムの適正化につなげています。各科目のシラバスに関する組織的点検を定期的に行うことで、以下の教育内容に掲げる教育の質が保証されるための環境を整えるとともに、次年度以降の教育の質改善に向けた情報収集に取り組んでいます。

1.教育内容

1年次

「経済学」・「統計学」の基礎的知識およびアカデミックスキルを身につけるための初年次導入教育科目を提供し、2年次以降に専門教育科目を本格的に受講するための準備を整えます。
それに並行して、全学カリキュラム・ポリシーで示された共通教育科目の「人間科学教育科目」のうち「人文科学」・「自然科学」分野の科目群の受講、および、「英語教育科目」と英語以外の「外国語教育科目」の受講等を求めることにより、幅広い教養と基礎的な語学力の獲得を促します。(ディプロマ・ポリシー1.)

2年次

本格的な専門教育科目の履修が始まります。基礎・応用レベルの幅広い提供科目が並ぶ中、2年次秋学期には専門コース(「産業経済」・「公共政策」・「国際経済」のいずれか)を選択し、設定された選択必修科目群の中から受講科目を選択させることで体系的な学修を促します。
また、同学期から始まる「演習Ⅰ」では、具体的な研究テーマに基づいた少人数教育を行うことで、経済学的思考方法および情報処理能力を高め、3年次以降の卒業研究へとつなげていきます。(ディプロマ・ポリシー1. 2.)

3年次

応用レベルの専門教育科目および「演習Ⅱ・Ⅲ」の履修が中心となります。さまざまな講義、および演習の受講を通じて、各々の研究テーマに対する現状分析と問題意識の形成を促し、課題を発見しその解決策を見出すための能力を涵養します。(ディプロマ・ポリシー1.2. 3.)

4年次

大学院での教育にもつながる発展レベルの専門教育科目、および、卒業研究のための「演習Ⅳ」の履修が中心となります。これまでに培った経済学的思考法、幅広い教養、情報処理能力、課題発見能力・課題解決能力を基にして卒業研究を完成させ、それを第三者に伝えるという経験を通じて、コミュニケーション能力の涵養を促します。(ディプロマ・ポリシー1.2.3.4.)

2.教育方法

4年間で履修する講義の教育方法は、講義科目・演習科目・実習科目のそれぞれで異なります。
講義科目は、専門知識の効率的な修得を主たる目的としています。演習科目では、情報収集、グループワーク、プレゼンテーション、討論、論文作成などの主体的な学びを通じて、実社会において必要となるコミュニケーション能力の涵養を主たる目的としています。実習科目では、コンピュータを駆使して統計情報を整理し、それを客観的な手法に基づき分析する能力の習得を主たる目的としています。
演習科目・実習科目では、個人あるいはグループでの主体的な活動により能動的な学修が展開されます。さらに、教材および講義展開における様々な工夫により、講義科目においても受講生の主体的な学びを促します。

3.学修成果の評価

各科目の学修成果の評価は、定期試験における得点・15回の講義における平常点・普段の提出物など、各科目のシラバスに定める成績評価方法による単位認定により行います。

アドミッション・ポリシー

本学の「建学の精神」と経済学部の「教育研究上の目的」に賛同した入学希望者のうち、4年間の教育課程で全ての入学者が本学部のディプロマ・ポリシーに掲げる人材に成長できるよう、次のような素養を持った入学者を求めます。

  1. 経済学的思考方法を理解するために必要な基礎的学力を有していること
  2. 現在の経済社会が解決すべき諸課題に対する強い問題意識を有していること
  3. 経済学的知識・技能・思考力に基づいてより良い経済社会の実現に向けて努力するという信念の下、学修を深める意欲を有していること

入学者選抜は、京都産業大学のアドミッション・ポリシーで定めたとおり、多様な方法を用いて実施します。特徴的な入学者選抜として、AO入試を実施します。AO入試受験者については、入学後には教育課程外での活動に積極的に参加し、リーダーシップを発揮し、個々の能力を向上させることを目指すとともに経済学部教育の教育成果向上にも寄与する素養を持った入学者を求めます。このため、AO入試による入学者選抜においては、(1)知識・技能、(2)思考力・判断力・表現力だけでなく、(3)主体性を持って多様な人々と協同して学ぶ態度を重視し、高いコミュニケーション能力と積極性を持った入学者を求めます。

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