Admissions 入試情報
情報科目の導入(併願オプション)について
公募推薦入試
京都産業大学では2026年度入試より、情報分野の素養のある学生を受け入れることを目的として、理学部および情報理工学部において、公募推薦入試の1日目に「英語」と「数学」に「情報」を加えた3教科でも合否判定する「情報プラス型」(仮称)を新たに実施します。
内容について
(1)出題範囲・・・情報[情報Ⅰ]
(2)解答方式・・・全問マーク式

(2)解答方式・・・全問マーク式

配点について
「英語」100点/「数学」100点/「情報」(理学部100点・情報理工学部200点)の出題とします。

※理学部は3教科合計300点満点で判定を行います。
※情報理工学部は「情報」を200点満点に換算し、3教科合計400点満点で判定を行います。
※理学部・情報理工学部とも同一問題を使用しますが、配点が異なります。
・公募推薦入試「情報プラス型」(仮称)は、「英語」「数学」「情報」の3教科の合計点数で合否を判定する制度です。
これを受験するには、同日の公募推薦入試「総合評価型」・「基礎評価型」のいずれか、または両方を併願して受験する必要があります 。
・公募推薦入試「情報プラス型」(仮称)は併願制度です。
そのため、公募推薦入試「総合評価型」または「基礎評価型」での合否判定と合わせて、最大3回の合否判定を受けることができます。
※出題形式などの詳細は、6月下旬公開予定です。

※理学部は3教科合計300点満点で判定を行います。
※情報理工学部は「情報」を200点満点に換算し、3教科合計400点満点で判定を行います。
※理学部・情報理工学部とも同一問題を使用しますが、配点が異なります。
・公募推薦入試「情報プラス型」(仮称)は、「英語」「数学」「情報」の3教科の合計点数で合否を判定する制度です。
これを受験するには、同日の公募推薦入試「総合評価型」・「基礎評価型」のいずれか、または両方を併願して受験する必要があります 。
・公募推薦入試「情報プラス型」(仮称)は併願制度です。
そのため、公募推薦入試「総合評価型」または「基礎評価型」での合否判定と合わせて、最大3回の合否判定を受けることができます。
※出題形式などの詳細は、6月下旬公開予定です。
一般選抜入試
京都産業大学では、情報分野の素養のある学生を受け入れることを目的として、一般選抜入試に「情報」(情報I)の試験を導入しています。
- 理学部および情報理工学部の一般選抜入試[前期日程]のうち、英語と数学で実施するスタンダード2科目型の実施日に「情報」を加えた3科目でも合否判定する「一般選抜入試[前期日程]情報プラス型」を実施しています。
(従来のスタンダード2科目型の併願オプションとして実施)
- 共通テスト利用入試および一般選抜入試[前期日程]共通テストプラスにおいて、大学入学共通テスト「情報I」を選択可能とします。対象学部および配点等の取り扱いについては当該年度の入学試験要項をご確認ください。

※「情報プラス型」は情報理工学部と理学部のみ併願可
「一般選抜入試[前期日程]情報プラス型」は「英語」「数学」「情報」の3科目の合計点数で合否を判定する制度です。これを受験するには、「スタンダード2科目型(英語・数学)」の受験が必須であり、その併願オプションの一つとして、「情報」で受験できる「情報プラス型」を新設します。このオプションを選択した場合、合否の判定は①「英語・数学」の2科目型での合否判定とあわせて②「情報」を加えた3科目でも合否判定を行いますので、2回の合否判定を受けることができます。
つまり「情報」に自信のある人には何もマイナス面がない併願オプションになりますので、ぜひ受験を考えてみてください。
情報理工学部および理学部を志望される皆さんへのメッセージ
2025年度入学者選抜「情報」模擬問題(サンプル問題)
(参考)情報理工学部AO入試「情報科目試験型」(筆記試験)過去問題
プログラミング問題で用いる表記例とプログラムの例(2024.12.26公開)
2024年6月オープンキャンパス開催時の「情報入試対策セミナー」の動画を公開!
本セミナーでは「情報」を選択する受験生へのメッセージに加え、全国的にも新たに導入が始まる「情報」の試験傾向や出題の意図、理解すべきポイントについて分かりやすく解説しました。
[TOPICS]
京都産業大学ではデータ・AIに関する科目をすべての学部の学生向けに開講しています。また、ソフトバンク株式会社・LINE株式会社と先端技術を活用した新しい学生生活の実現・教育研究に関する包括的な連携協定を締結し、大学DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を図っています。さらに、アントレプレナー育成プログラムを展開しIT技術などの独自の技術やビジネスアイデアを活かして起業を目指す学生の支援を行っています。これらの施策によりデジタル時代をけん引する人材育成を進めて参ります。