教員紹介

すべての研究活動や研究成果に関する論文・著書・活動記録等については、「京都産業大学研究者データベース」を、参照してください。

（五十音順／2026年度在職者）

研究指導教員一覧

※印は研究指導教員を示します。（募集の有無については大学院学生募集要項をご確認ください）

授業担当教員一覧

（五十音順／2026年度在職者）

研究指導教員 研究指導情報

※飯田 善郎

大学院志願者へのメッセージ

通信制大学院は社会人を主な対象としいる以上、各自の実務経験をふまえた問題意識からテーマの探究をしていただくのがよいと思います。私自身の専門は公共経済学や公共選択ですが、理論モデルを厳密に構築するというより、既存の経済理論を「解釈の道具」として用い、現実の政策・制度・社会資本の役割を論理的かつ実証的に明らかにするというタイプの研究について、方法論面・分析面の助言を行う形の指導を行います。例としてはこれまで海外援助に携わる方による途上国の道路整備と経済発展の分析、鉄道事業に従事する方による震災後の地域交通と復興の関係の検証、地方行政担当者による道路整備と地域経済の関連分析などについて指導しています。

※イケダ マリア

大学院志願者へのメッセージ

本研究指導では、東南アジアを対象に、災害復興と地域レジリエンス、持続可能な地域発展、移民とコミュニティの課題について、地域経済分析および制度分析の視点から研究します。国内外の文献を踏まえて研究課題を設定し、文献調査、統計資料、事例研究などを用いた実証研究を進め、その成果を修士論文としてまとめます。主体的に研究に取り組む意欲のある方の応募を歓迎します。

※大川 良文

大学院志願者へのメッセージ

国際経済理論は、ミクロ経済学・マクロ経済学の基礎の上に成り立つ応用分野です。そのため、志願者にはミクロ・マクロ経済学の基本的な理論を理解していることを期待します。また、国際経済学の研究では英語文献の読解が不可欠であるため、一定の英語力も求めます。 研究指導では、まず国際貿易論を中心に、主要な理論モデルを体系的に学んでもらうことから始めます。基礎的なモデルを丁寧に理解することで、国際経済の背後にあるメカニズムをしっかりと掴んでもらいます。そのうえで、学生自身の問題意識や関心領域を踏まえながら、理論モデルを用いた政策分析・制度設計の方法へと発展させていきます。理論と現実の制度・政策を結びつける視点を重視し、独自の問いを立て、論理的に分析できる研究者としての基礎力を育てることを目指します。

※大坂 仁

大学院志願者へのメッセージ

開発経済学は途上国の経済発展や経済成長に関する幅広いトピックを扱う研究分野です。研究に際して、多くの参考文献や国際機関の報告書を英語で読むことが多いため、基本的な英語力は必要です。また、データを扱うことも多く、基本的な数理統計学の知識も必要です。このように、英語力と基本的な数理統計学の知識を併せ持つ志願者を歓迎します。

※大西 辰彦

大学院志願者へのメッセージ

中小企業の研究は、規模の限界性から生じる非対称的な市場取引のなかで、様々な構造的な課題を抱えている。一方、変化の激しい現代においては、規模が小さいがゆえに変化に機敏に対応することで成長を果たし、地域経済を牽引する中小企業の活躍への期待も高まってきている。こうした問題型中小企業研究と貢献型中小企業研究の両面からアプローチしつつ、産業構造の転換のなかで、自立化する中小企業などを対象に実証研究を行い、もって、次代の中小企業のモデル化と地域活性化への貢献について研究を行う。

※加茂 知幸

大学院志願者へのメッセージ

ゲーム理論は経済学のみならずさまざまな分野に応用されています。現実の具体的な問題に応用可能な研究テーマは歓迎します。

※北村 紘

大学院志願者へのメッセージ

産業組織論・競争政策を中心とした理論研究を専門としています。大学院では、未解明の経済現象に対し、理論モデルを用いて分析し、新たな知見を導くプロセスを重視します。入学後は、数学的分析手法を基礎から身につけ、理論構築と論文執筆に取り組みます。実証分析は指導対象外ですが、問題設定・モデル化・解法・解釈に至るまで一貫して自ら考え抜く姿勢が求められます。また、英文文献の読解力も必要となります。自ら問いを立て、体系的に思考し、粘り強く研究に向き合う志願者を歓迎します。理論的思考を徹底し、経済学の視点から現実を深く理解したい方であれば指導可能です。

※倉本 宜史

大学院志願者へのメッセージ

指導目的は、現実の地域経済で活かされる論文を書くことです。したがって、大学院生の個人的関心がそこにあることを求めます。また、理論・事例・実証研究のいずれも疎かにはしません。理由は以下になります。長い歴史の中、地球・国家規模の自然環境と社会制度、技術の変化に対応しながら、人々は各地の特徴を活かして地域経済を作ってきました。しかし、解決されてきたものもありますが、「地域の課題」は現在も存在します。そして、そこで我々は生きています。その身近な地域を良くしたいという情熱が無ければ、研究は続きません。また、研究を地域の人々に理解していただき、活かしていただくには、才覚、つまり合理的思考力（論理性と客観性）と行動力が欠かせません。したがって、地域の課題について「そもそも何が問題なのか」を経済学の理論を用いた考察から研究を始めます。そして、問題の本質を見抜くヒントを得るために官民の各種団体に聞き取り調査も行います。さらに、課題の解決策を考えるために相応しいデータと分析方法を用いての実証分析も行います。簡単ではありませんが、この様な研究を楽しめる方と一緒に研究できればと思います。

※栗田 高光

大学院志願者へのメッセージ

計量経済分析・統計分析のソフトウェアを用いれば、為替レートの時系列データに関して分析らしいことを行うことは容易です。しかし、経済時系列分析の理論や手法を正確に踏まえた分析となると話は別です。理論と手法に精通し、科学的アプローチを重視してデータに向きあう姿勢が不可欠となります。統計学的観点から頑健かつ高度な分析を目指したい志願者であれば指導が可能です。

※齊藤 健太郎

大学院志願者へのメッセージ

西洋経済史の研究には、経済学の知識を基礎としながら、広い知的関心を持つことが必要となります。ある経済現象を中心に、それが生起した背景や経緯を長い時間の中で考察することが大切だからです。常日頃から、経済現象を諸地域・諸国の歴史的展開の中に位置づけて考える態度も重要となります。多くの文献や情報を集め、それらを読み解くことはとても大変ですが、それを成し遂げた時には大きな満足感を得ることができるでしょう。

※坂井 功治

大学院志願者へのメッセージ

私の指導テーマは、「企業金融、金融機関、金融システムに関する実証研究」です。 研究指導では、まず理論・実証の両面から先行研究を網羅的にサーベイし、適切なリサーチクエスチョンと仮説を導き出す力を養います。その上で、適切な実証戦略の設計、データの収集・整備によるデータセットの構築、そして計量経済学の手法を用いたモデルの推計と統計的検定という、実証分析の一連のプロセスを体系的に指導します。 求めるのは、金融現象の背後にあるメカニズムを、データを通じて自らの手で明らかにしたいと考える方です。実証研究には地道な文献調査やデータ分析のプロセスが伴いますが、根気をもって粘り強く取り組める方であれば、研究を形にするためのプロセスをしっかりと指導します。自らの問いに対し、客観的な根拠を持って納得のいく回答を得たいという方の挑戦を歓迎します。

※塩津 ゆりか

大学院志願者へのメッセージ

本研究室では、財政学・地方財政学、社会保障論、および社会情報学の知見を融合し、少子高齢化社会における地域公共財の持続可能な供給体制と、住民協働のあり方を探究しています。 現在の地域課題は複雑化しており、行政による公的供給だけでなく、ICTやゲーミフィケーションを活用した住民の能動的な関わりが不可欠です。指導に際しては、フィールドデータを用いた実証分析、シミュレーション、テキストマイニングによるステークホルダー分析、さらには料金体系や経営規模に関する理論モデルの構築など、多角的なアプローチを重視します。 志願者には、自らの関心事や実務上の問題意識を、客観的なデータや理論に基づいて論理的に体系化しようとする姿勢と自律的な研究遂行能力を求めます。既存の学問領域の枠にとらわれず、新しい手法を積極的に取り入れながら、より良い地域経営や公共政策の実現を目指したい志願者であれば指導が可能です。

※岑 智偉

大学院志願者へのメッセージ

中国の経済（GDP）規模が大きくなっています。これは世界的経済循環（世界経済興亡という意味での経済的変化）という視点から見れば、必然性があると思われます。しかし、国際社会または中国自身が経済循環（歴史的中国経済周期）という意味を正確に理解しなければ、色々な摩擦や将来に対する政策判断の誤りが生じる可能性があります。この研究は経済学における実証的方法論で経済循環と中国経済の関係を科学的に示すことにより、より正確に中国経済を認識することを目的とします。

※菅原 宏太

大学院志願者へのメッセージ

過去の指導テーマは次のとおりです。地方公営住宅への住宅バウチャー制度の導入の検討。地方交付税における社会保障手当の算入不足に関する要因分析。北九州都市圏における広域連携のあり方の考察。行政評価制度の財政規律効果の検証。災害リスクガバナンスに対するソーシャルキャピタルの影響の分析。進学と就職を契機とする若者の地域間移動の分析。市町村合併が地域内人口分布に与えた影響の分析。ふるさと納税制度についての計量分析。住みよさ指標を組み込んだ地方財政のSWOT分析。中学生の学力の地域間格差とソーシャルキャピタルの関係分析。中核市における人件費の財政負担の将来推計。市町村営水道事業の広域化の効率性分析。

※関田 静香

大学院志願者へのメッセージ

研究指導では、まず家計の金融行動に関する国内外の先行研究を幅広く読み、そこからご自身が検証したい仮説を具体的に設定していきます。そのうえで、仮説を検証するために必要となる実証分析の方法を検討し、必要な知識やスキルを順次身につけていきます。 また、アンケート調査の個票データなどを用いて実際に分析を行い、得られた結果を論文としてまとめていきます。したがって、院生の皆さんには、日本語・英語を問わず文献を丁寧に読み進めることや、計量ソフトを使ったデータ分析を継続的に行う姿勢が求められます。

※武田 史郎

大学院志願者へのメッセージ

私の専門は、応用一般均衡（computable general equilibrium、CGE）モデルを用いて、炭素税や排出量取引などの温暖化対策が経済に与える影響を定量的に分析する研究です。 　CGEモデルは、ミクロ経済学の一般均衡モデルと産業連関表などの経済データを組み合わせ、政策を導入した場合に経済がどのように変化（反応）するかをシミュレーションする手法です。 この方法を用いることで、温暖化対策がGDPや国民所得といったマクロ指標に与える影響だけでなく、産業別・家計別など、個々の経済主体への影響（価格や生産、所得、消費など）も体系的に分析できます。政策の効果や負担が「どこに、どの程度」生じるのかを、データにもとづいて示せる点が特徴です。 CGE分析を行うためには、(1) ミクロ経済学の基礎（最適化・市場均衡の考え方）、(2) 経済データの理解（産業連関表など）、(3) シミュレーションのためのプログラミングや計算手法に関する知識・技能が必要になります。

※玉木 俊明

大学院志願者へのメッセージ

私は、経済史・商業史を中心に、市場の形成や流通構造、制度変化を理論と実証の両面から分析する研究指導を行います。歴史叙述にとどまらず、先行研究を批判的に整理し、史資料や統計データを丁寧に読み解きながら、自ら問いを立て、論理的に議論を構築する力を養うことを重視します。継続的な読書と執筆を通じて、自立した思考を培うことが不可欠です。既存の通説に安易に依存せず、自身の問題意識を理論的枠組みにまで高めたい志願者を歓迎します。根気強く資料と向き合い、広い視野から研究を深化させようとする方であれば、十分に指導が可能です。

※千葉 早織

大学院志願者へのメッセージ

応用ミクロ経済学理論の研究において、経済学的に意味のある未解決の問題（数式モデル）を見つけなければならない点、それを数学的に解かなければならない点が難しいところです。アイディア力と数学力と忍耐強さが求められます。 一方、紙とペンがあれば1人で仕上げることが可能である点や、多様な問題を扱うことができる点が魅力的です。一例として、これまでの私は、ゲーム理論チープトークモデル、情報デザインや限定合理性モデルを応用して、グループ行動、言語、信頼、組織、投票、犯罪などの様々なトピックに取り組んできました。今は、意思決定論や情報理論を勉強し、企業文化の問題にも着手しようとしています。 関心と意欲のある志願者は大歓迎です。私は、大学（学部）卒業後に10年近く銀行で働いてから、渡米して経済学の学問を再開したブランクがありますので、毎日、勉強の連続です。私の指導生となられる場合は、私と一緒に勉強して研究していきましょう。

※寺井 晃

大学院志願者へのメッセージ

マクロ経済において経済政策は、政府支出の乗数効果のような同時点の関係に留まらず、時間を通じた将来の経済動向を示す重要なシグナルとして機能する。私の研究では、将来の経済状況を示す主要な指標である「期待インフレ率」に焦点を当てている。特に、サーベイデータを用いた期待インフレ率の計測手法の改善と、それが実際の経済指標にどのように影響するかの分析を進めている。これまで、特定の分布を仮定しない期待インフレ率推定手法の開発、アンケートにおける回答区分に起因する測定誤差の分析、経済主体の期待形成における異質性の識別、推定した期待インフレ率がニューケインジアン・フィリップス曲線と整合的かどうかの検証、などを行ってきた。こうした研究は、将来を見通した経済動向を精緻に捉え、適切な経済政策を導出するための基盤となる。 この分野の研究においては、理論と実証の双方に関心を持ち、定量的手法を用いながら経済政策の含意を考える姿勢が求められる。経済主体がどのように将来を予測し、その予測が経済をどのように形成していくのかに関心がある志願者を歓迎する。経済政策と経済活動の相互作用を、共に解明していきたい。

※寺崎 友芳

大学院志願者へのメッセージ

本研究科は、仕事の現場で直面する課題について学術的手法で深く研究し、研究によって得られた知識・知見を仕事に還元・活用することができる人材の育成を目標としています。私自身、大学教員になる前は、金融機関に勤務しながら地域金融について研究を続け、夜間大学院で指導を受け、学んだことを現場に還元してきた経験があるので実務経験者が大学院で学ぶ意義は大きいと確信しています。どの研究も同じですが、論文を執筆する際には、まず、研究テーマに関する先行研究を渉猟し、どこに新規性を求めるのか整理します。その上で、都市や地域の諸課題について公的統計やアンケート結果から得られた定量データを経済学の手法を用いて分析できるよう指導していきたいと思います。また、都市経済学・地域経済学の分野の研究は、必要に応じて現場に足を運んでインタビューを実施することもあります。

※西村 佳子

大学院志願者へのメッセージ

金融は多くの人から興味を持たれる分野で、人々は様々な立場から、金利や株価、その他の市場動向について議論を行います。しかし、こうした日常的な議論と学術研究との間には大きな隔たりがあります。資金調達側と投資家側のいずれにも偏らないバランスの取れた視点を養うには、まず基本に立ち返り基礎的な文献から学ぶ必要があります。容易な道ではありませんが、市場やデータを分析し、新たな知見を得る作業には面白さがあります。

※広田 茂

大学院志願者へのメッセージ

「健康」というと医療や医学の世界の話と考えがちですが、経済学など社会科学とも大きく関わっています。人々の健康は、教育歴や所得、人とのつながりなどの社会経済的要因と深く結びついています。また、コロナ禍の経験が示したように、政策誘導や社会的規範による行動変容といった社会的取組みは、人々の生命を守る上で重要な役割を果たします。さらに、同じ年齢の高齢者であっても身体的・認知的能力は人それぞれであり、さまざまな制度設計において「65歳以上＝高齢者」という単純な区切りではなく、そうした個人差にも配慮することが求められます。 このように、超高齢社会である我が国における持続可能な制度設計や政策立案には、人間についての社会科学的理解と生命科学的理解の双方が不可欠です。 こうした文理融合的な視点から、健康、医療、福祉、働き方などに関わる課題を対象に、社会科学と生命科学双方の理論・手法、そしてデータを活用した研究を指導します。経済理論や計量手法を基礎として、関連する制度・政策、生命科学的知見、技術の動向を地道に学ぶことが必要です。修士論文では、これらを踏まえて実証分析に基づく研究を行うことを基本とします。

※福井 唯嗣

大学院志願者へのメッセージ

わが国の社会保障制度の枠組みが構築されてから半世紀がすぎました。その間の人口動態や世帯構成の変化は、制度設計時の想定とは大きく異なったものとなり、人々のライフコースも多様化の一途をたどっています。こうした社会の変容が求める旧来制度の再構築について経済学の視点から探求する際には、社会を多角的かつ客観的に捉えるためのマクロ経済学とミクロ経済学の知識、および、現状把握や根拠に基づく政策提言のための統計的手法が必要です。社会問題をイメージではなく理知的に捉える視点や、抽象的ではなく具体的な課題解決のための能力を身に着けたいと考えている志願者を求めます。

※藤井 秀昭

大学院志願者へのメッセージ

エネルギー経済・環境資源経済を中心に、経済理論・計量分析・制度分析といった経済学的手法を駆使し、脱炭素化政策、再生可能エネルギー導入、資源管理に関わる諸課題を実証的に検討する研究指導を行います。通信教育課程であっても、理論的理解とデータ分析の双方を重視し、政策効果や制度の妥当性を自ら検証できる分析力の育成を目指します。研究テーマは志願者の問題意識を尊重しつつ、社会的意義と学術的妥当性の両面から丁寧に深めていきます。求めるのは、現実のエネルギー・環境問題に主体的な関心を持ち、経済学的思考で課題を掘り下げようとする姿勢のある方です。専門知識の有無よりも、継続的な学習意欲、論理的思考、粘り強い探究心を重視します。ともに、持続可能な社会の実現に向けた新たな知見を創出していきましょう。

※八塩 裕之

大学院志願者へのメッセージ

政府は国民から資金を調達して公共サービスを供給しますが、国民生活にとってなくてはならない存在であり、財政学はそのあり方や実態について研究する学問分野です。また租税は政府が国民から広く徴収しますが、政府が経済活動を行うために必要であるものの、その国民生活への影響も大きいです。そうした税・財政のあり方を検討していきます。近年はデータを用いた議論が中心になっており、できるだけデータに基づいて研究を進めることが求められます。

※山内 太

大学院志願者へのメッセージ

経済史研究には、多くの史資料を読み込むという、根気が必要です。またそもそも先行研究を踏まえて独自の問題関心を自ら設定し、かつその問題関心に関連する史資料の存在を自ら探求・発見せねばなりません。そしてそれらを読み込み、必要に応じてデータベースを作成しなければなりません。自ら問題関心を作り上げ、かつ史資料の探求に時間を費やせるような人であれば、指導は可能です。

※要藤 正任

大学院志願者へのメッセージ

近年、経済学の分野においても、人間関係や主観的幸福度など経済的指標以外のデータをもとにした実証分析が数多く行われるようになってきました。こうした研究が数多く行われるようになってきた背景の1つには、経済的豊かさの追求だけでは真の豊かさを実感できる社会の実現には繋がっていかないことが広く認識されるようになってきたことが挙げられます。また、様々な公共政策の立案においてもこれまで以上に客観性の高いエビデンスが重視されるようになってきています。先行研究を丁寧に読み込み、検証したい仮説を考え、検証のために必要となるデータを探したり自分で集めたりすることは地道で根気いる作業です。社会をより良いものにしていくためのヒントを探すことに興味を持ち、こうした努力を惜しまずに研究を進める意欲のある志願者を歓迎します。

※印は研究指導教員を示します。（募集の有無については大学院学生募集要項をご確認ください）

（注1）研究指導分野は日本学術振興会が発表している「科学研究費助成事業　審査区分表（令和５(2023)年度　改正）」に基づいています。