優れた外国語能力と豊かな教養を涵養し、各国、各地域の言語のみならず、その文化、社会、歴史に精通するとともに、広く国際社会への理解を深め、将来、グローバルな視野に立って各界で活躍できる人材を養成することを目的とします。

世界で通用する高度な英語力の習得とともに、第２外国語の基本的運用能力を身につける。さらに英語学、英語圏の文学・文化、英語教育の分野の研究を深め、豊かな教養と柔軟な判断力を備えた真の国際人といえる人材の養成を目的とします。

専攻する言語の高度な運用能力の習得とともに、英語の確かな運用能力を身につける。さらに専攻語圏およびヨーロッパの文化、社会、歴史、メディアについての研究を深め、豊かな教養と柔軟な判断力を備えた真の国際人といえる人材の養成を目的とします。

専攻する言語の高度な運用能力の習得とともに、英語の確かな運用能力を身につける。さらに専攻語圏およびアジアの文化、社会、歴史についての研究を深め、豊かな教養と柔軟な判断力を備えた真の国際人といえる人材の養成を目的とします。

次の素養を身につけるために、学部が定めるカリキュラム（教育課程）により学修し、学部が定める卒業要件を満たした者に卒業の認定および「学士（外国語学）」の学位を授与します。

a. 効果的な言語運用のために必要な言語知識を有している。
b. 異文化を理解すると同時に自国文化を相対化して理解している。
c. 学習言語そのものの構造や規則に関して体系的に理解している。
d. 世界の情勢と学習言語圏の文化・社会に関して体系的に理解している。

a. 専門的技能

• 国際社会で要求される言語運用の土台となる言語スキルを身につけている。
• 卒業後も自律的かつ効果的に外国語学習を行う技能を身につけている。
• 学習言語を利用して多様な情報を収集し適切に評価する能力を身につけている。

b. 汎用的技能

• 複雑な事象の中から、自ら課題を発見する能力を身につけている。
• 課題を論理的に分析し、解決策を提示する基本的方法を身につけている。
• ICTを駆使して情報を収集し効果的に発表する方法を身につけている。

a. 異なる文化や多様な価値観を柔軟に理解しようとする積極性を持っている。
b. 習得した知識や技能を活用して、国際社会の中で主体的に活躍・貢献しようとする意志を持っている。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる目標を達成するために、共通教育科目、専門教育科目等を体系的に編成し、幅広い教養と基礎的な専門知識を育むための講義、演習、実験、実習、実技等を適切に組み合わせた授業科目を開講しています。
カリキュラム（教育課程）については、ナンバリングやカリキュラム・マップ等を用いて、その体系性や構造を明示しています。また、毎学期末に全学部で実施している「学習成果実感調査」により把握する学生の自己成長実感度や、個々の授業とカリキュラム（教育課程）に対する学生からの意見等により、カリキュラム（教育課程）の検証を行います。本学が提供しているカリキュラム（教育課程）の教育成果を自己点検・評価することで、カリキュラム（教育課程）の適正化を図っています。
教育内容、教育方法、学修成果の評価については、以下のように定めます。

（1）共通教育科目
共通教育科目では、「人間科学教育科目」、「言語教育科目」、「体育教育科目」、「キャリア形成支援教育科目」に区分して授業を開講し、学生が自ら本学が目指す人材像に近づくために必要となる幅広い教養を身につけることを目的とする指導を行います。

（2）専門教育科目
英語学科、ヨーロッパ言語学科およびアジア言語学科においては、専門教育科目80 単位以上の修得を卒業要件とします。英語学科の専門教育科目は、学部基幹科目、専攻科目および関連科目の３区分から構成され、ヨーロッパ言語学科およびアジア言語学科の専門教育科目は、学部基幹科目、専攻科目、英語科目および関連科目の４区分から構成されます。

英語学科

（ア）学部基幹科目
言語と文化の多様性や言語の仕組みの基礎を学ぶことで、異文化コミュニケーションのためのスキルや態度の基盤を形成する科目群や、Society 5.0の時代を生きるために必要な基礎的知識・スキルを外国語学部生が学ぶ科目群が1～4年次に配当されています。

（イ）専攻科目
段階的に専門の英語の運用能力を高めるための「インテンシブ英語」が1～2年次に、卒業後の進路を見据えた専門テーマに関する英語での高度な対話力を育成する「英語専門セミナー」が3～4年次に配当されています。その他、専攻の導入科目としての「イングリッシュスタディーズ入門」「英語情報リテラシー」「基礎演習」が1年次に用意されており、2～4年次配当の講義科目「英語基幹科目」で各専門領域について詳しく学び、3～4年次配当の「英語研究演習」で各自の専門への関心を深く掘り下げることができるように配置されています。また、「英語海外実習」を1年次に置くことで留学して英語を実践する機会を提供しています。

（ウ）関連科目
専攻する専門領域だけでなく、広く専門的教養を身につけるために、他学科・他専攻の専門教育科目も関連科目として履修することができます。関連科目には、その他、教科教育法など教職課程の科目も含まれます。

ヨーロッパ言語学科およびアジア言語学科

（ア）学部基幹科目
言語と文化の多様性や言語の仕組みの基礎を学ぶことで、異文化コミュニケーションのためのスキルや態度の基盤を形成する科目群や、Society 5.0の時代を生きるために必要な基礎的知識・スキルを外国語学部生が学ぶ科目群が1～4年次に配当されています。

（イ）専攻科目
それぞれの言語の基礎を学び、総合的なコミュニケーション能力を段階的に身につけていくための「専攻〇〇語」が1～2年次に、卒業後の進路を見据えたコンテンツベースの総合的な言語科目の「〇〇専門セミナー」が3～4年次に配当されています（メディア・コミュニケーションと日本語・コミュニケーションの両専攻では、それぞれの専門領域に関して個別のテーマ設定の下、講義＆演習形式で「〇〇専門セミナー」の授業を行う他、それぞれ「メディア・コミュニケーション・インターンシップ」と「日本語教育実習」を3～4年次に用意しています）。その他、専攻の導入科目としての「〇〇学入門」「基礎演習」が1年次、「〇〇語情報リテラシー」が2年次（メディア・コミュニケーション専攻では、「情報リテラシー」が1年次）に用意されており、1～4年次配当の講義科目「ヨーロッパ言語基幹科目」あるいは「アジア言語基幹科目」で各学科の圏域の基礎的専門知識を学び、2～4年次配当の講義科目「専攻基幹科目」で各専門領域について詳しく学び、3～4年次配当の「ヨーロッパ言語研究演習」あるいは「アジア言語研究演習」で各自の専門への関心を深く掘り下げることができるように配置されています。また、選択科目として「〇〇語海外実習」を置くことで留学して専攻言語を実践する機会を提供しており、「検定〇〇語」では初級から上級までの検定試験対策を行います。ただし、メディア・コミュニケーションと日本語・コミュニケーションの両専攻においては、所属する学科の中で開講されている「専攻〇〇語」で各自が選択した外国語を学びつつ、同時にそれぞれの専攻領域の専門教育科目を学ぶ形を採っています。

（ウ）英語科目
全ての学部生の英語の運用能力の向上にも力を注ぎます。具体的には、英語を副専攻と位置づけ、選択必修科目として「特別英語」を設置し4単位以上履修することにしています。さらに、2年次に必修科目「英語で学ぶ〇〇の社会」「英語で学ぶ〇〇の文化」を置いて、専攻語と英語と日本語を統合する形で、異文化コミュニケーションのスキルや態度を発展させることを目指します（メディア・コミュニケーション専攻では「英語で学ぶ情報社会」「英語で学ぶメディア文化」を置いています）。

（エ）関連科目
専攻する専門領域だけでなく、広く専門的教養を身につけるために、他学科・他専攻の専門教育科目も関連科目として履修することができます。関連科目には、その他、教科教育法など教職課程の科目も含まれます。

語学科目においては、文法や読解指導だけに偏ることなく、現実の社会生活で活用できるコミュニケーションの手段としての外国語の運用能力の育成に主眼を置いており、それを実現するために、日本人教員とネイティブ・スピーカーの教員が緊密に連携して授業と履修指導を行う運営体制を採っています。また、外国語でのコミュニケーション能力、豊かな教養、問題解決能力、チャレンジ精神を持ったグローバル人材を育成することを目標にして、ディスカッションやディベート、プレゼンテーションなどの双方向授業を多くの科目で導入しています。また、その効果的な運用を可能にするために、外国語科目については1クラス30名以下、演習科目については1クラス20名以下の編成を原則としています。
高度な語学運用能力と幅広い専門的教養をバランスよく修得させるために、「専攻別科目」「学科共通科目」「学部共通科目」という3層からなる重層的専門教育を実施します。それぞれの専攻の専門領域を学ぶ「専攻別科目」だけでなく「ヨーロッパ言語基幹科目」「アジア言語基幹科目」を置くことで、特にヨーロッパ言語学科およびアジア言語学科では、それぞれ広くヨーロッパ言語圏あるいはアジア言語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・政治・経済等の知識を修得させます。そしてヨーロッパ言語学科およびアジア言語学科では「英語科目」を副専攻科目として位置付け、学部全体の英語力を向上させる他、「関連科目」として、他学科および他専攻の専門教育科目を選択して、幅広い専門的知識や技能を身につけることを可能にしています。
なお、各授業の時間内外等において学生－教員間、そして教員間や教職員間の対話を促進する取り組みを行い、学生の意見・状況等を反映した授業運営を実施します。

各科目の学修成果の評価は、各科目のシラバスに定める成績評価方法により行います。