平成28年度公募テーマ

1. アクティブラーニング型授業の導入・推進
2. 初年次教育プログラムの充実
3. 同一科目名複数開講クラスの運営
4. 企業、自治体等との連携による教育プログラムの開発
5. 高大接続・高大連携プログラムの充実
6. TAやSAを活用した学部教育の充実
7. グローバル人材育成にかかる教育の充実
8. ゼミ活動の活性化

テーマ	取組名称	取組内容のポイント	申請者（◎は申請代表者）
④	理工系コーオプ教育プログラムの開発	本取り組みでは、コンピュータ理工学部・先端情報学研究科を対象とし、「ものづくり」を通した専門技術の応用とキャリア形成を目的とした、長期コーオプ教育を組み込んだ教育プログラムの開発を行う。 具体的には、本取り組みではコンピュータ理工学部特別研究（３・４年次）と先端情報学研究科の特別研究１（修士１年次）を対象とし、３ヶ月間の長期インターンシップのプログラムを開発する。プログラムの内容は、コンピュータ理工学部・先端情報学研究科における卒業研究・修士研究における学生の研究活動に焦点を当て、教員と学生が企業の方々と協業し、卒業研究において学生の取り組んでいる内容の深化や高度化を図り、最終的には学生の専門とする分野に関したモノを作り出すことを目指す。 本教育プログラムの成果は、学生は大学での学習内容を企業で実践できるだけではなく、企業において学んだことを持ち帰り、残りの卒業研究・修士研究に活用することができる点にある。	◎	コンピュータ理工学部	准教授	荻野 晃大
				コンピュータ理工学部	准教授	玉田 春昭
				コンピュータ理工学部事務室	事務長	井澤 義浩
				共通教育推進機構 （キャリア教育研究担当）	課長	大西 達也
				共通教育推進機構 （キャリア教育研究担当）	嘱託職員	穂崎 良典
⑧	地域社会との連携参加体験型授業を通じたアクティブラーニング	アクテイブラーニングを進めるために複数大学共同の課題解決型ゼミ活動を行う。今年度は社会課題解決のためのソーシャルビジネス（ＳＢ）の事例をもとに、離島の活性化をテーマに観光・農山村振興に関わるＳＢを分析する。具体的には家島での1泊2日のフィールド調査、課題解決のための提案作業、一般公開型の最終報告会などを予定している。	◎	経営学部	教授	佐々木 利廣
①	ハテナソンで教室を変える、学びを変える	専門教育や初年次教育、および全学共通教育科目の授業において、学生による質問づくりをベースとする学び（ハテナソン）を設計し実践する。今年度春学期において、すでにいくつかの授業科目において当該実践事例がある。そこで本取組では、秋学期の授業科目における実践実績を積むとともに、年度末までに年度全体の取組内容をまとめたレポートを作成する。また並行して、学内外オープン形式での事例共有・勉強会の実施、高等教育フォーラムや専門誌への投稿、関連学会での発表、学外講師を招いてのセミナーなどをおこなう。	◎	総合生命科学部	教授	佐藤 賢一
				総合生命科学部	教授	木村 成介
				文化学部	教授	中 良子
				法学部	教授	中谷 真憲
				共通教育推進機構	助教	中澤 正江
②	経済学の面白さを感じながらアカデミック・スキルの獲得を可能にする初年次教育教材の開発	現在、経済学部で実施している導入教育は、必修科目の演習を行う少人数授業であり、マクロ経済学入門・ミクロ経済学入門の理解を助けるという重要な役割を果たしている。一方で、アカデミック・スキル（読む・書く・調べる、論じる、議論する）の早期の獲得は、大学での主体的な学びを深めるために欠かせないといわれるが、経済学部ではこの分野での取り組みが進んでいない。そこで、経済学部として2016年秋学期にアカデミック・スキルを学ぶための教材を開発、2017年度に試験的に実施し、その効果を見ながら導入教育の改訂を目指したい。教材開発にかかわる教員は10人程度を予定しており、経済学の面白さを感じながら、読む・書く（読み方・書き方を通じた学ぶ姿勢の転換）、論じる（深く考え自分の考えをまとめる）、議論する（ディベート）といったアカデミック・スキルを獲得を目的とした1コマ～3コマ程度で完結する複数の教材の開発を行う。	◎	経済学部	教授	西村 佳子
				経済学部	教授	後藤 富士男
				経済学部	教授	福田 充男
				経済学部	教授	福井 唯嗣
				経済学部	教授	加茂 知幸