平成30年度 教育プログラム支援制度 採択プログラム一覧

平成30年度公募テーマ

  1. アクティブラーニング型授業の導入・推進
  2. 初年次教育プログラムの充実
  3. 同一科目名複数開講クラスの運営
  4. 企業、自治体等との連携による教育プログラムの開発
  5. 高大接続・高大連携プログラムの充実
  6. TAやSAを活用した学部教育の充実
  7. グローバル人材育成にかかる教育の充実
  8. ゼミ活動の活性化
テーマ 取組名称 取組内容のポイント 申請者
(◎は申請代表者)
京都すばる高等学校との情報系高大連携プログラムについて 本学と包括提携を結んでいる京都すばる高等学校(情報科学科)からは、毎年優秀な卒業生が本学部に入学してきている。そのような優秀な生徒を増やし、より多くが本学部を受験・入学するように、同高と連携して高大連携プログラムを作っていく。 情報理工学部 教授 新實 治男
  情報理工学部 准教授 平井 重行
  情報理工学部 准教授 荻野 晃大
  教学センター
(情報理工学部事務室)
事務長 井澤 義浩
  教学センター
(情報理工学部事務室)
事務長補佐 本城 布美子
理工系コーオプ教育
プログラムの発展
本取り組みでは、過去2年間行なってきたコンピュータ理工学部・先端情報学研究科を対象とし,「ものづくり」を通した専門技術の応用とキャリア形成を目的としたコーオプ教育プログラムを多くの教員・学生が利用できるように発展させる。
具体的には、過去2年間行なってきた3ヶ月間のコーオプ教育プログラムで課題として挙がっている「教育プログラムで扱う課題の開発」を企業と共に実施していく。本プログラムの内容は、卒業・修士研究における学生の研究活動に焦点を当て,教員と学生が企業の方々と協業し、学生の取り組んでいる研究内容の深化や高度化を図り、最終的には学生の専門とする分野に関したモノや情報サービスを作り出すことである。本取り組みでは、この内容を充実させ、多くの学生が本プログラムに参加できるようにするために、学生と企業の専門性をマッチさせるためのプログラム内容設定、教員・学生と企業とのマッチング方法に関する枠組みを実際に教育プログラムを実施しながら検討する。
情報理工学部 准教授 荻野 晃大
  情報理工学部 准教授 玉田 春昭
  情報理工学部 教授 水口 充
  教学センター
(情報理工学部事務室)
事務長 井澤 義浩
  共通教育推進機構
(キャリア教育研究担当)
特定専門員 穂崎 良典
学習者相互評価モバイルアプリによるプレゼンテーションの促進 本取り組みは、PeerEvalというモバイル・アプリケーションを用いてプレゼンテーションを行わせることにより、アクティブラーニングを促進し、また、その効果を測ろうというものである。PeerEvalは、本学外国語学部で開発中のアプリで、学生がピア(=クラスメイト)のプレゼンテーションを各自のデバイス(スマートフォンやタブレット)を用いてリアルタイムで評価できるツールである。このアプリを用いれば、小グループでのプレゼンテーションで学生に多くの話す機会を提供するだけではなく、学生同士が相互評価することにより、話し手にプレゼンテーションを成功させようというモチベーションを与え、聞き手にプレゼンテーションを積極的に聞くという明確な目的を与えるなど、多くの効果が期待される。また、結果をすぐに自分のデバイスで閲覧することができるという即時性や、オンラインという匿名性により学生が相互評価をより客観的に行うことが期待される。 文化学部 教授 ゴーベル・ピーター
  文化学部 教授 加野 まきみ
共通教育ハテナソン授業の研究開発と実践の支援体制づくり ハテナソンはハテナ(?)とマラソンを組み合わせた造語で、質問を創る学び場、または質問駆動型学習(Question-driven Learning)を意味するコンセプトである。本取り組みは、申請代表者がハテナソンを中核とする共通教育科目「ハテナソン・セミナー(仮称)」を2018年度秋学期に新規開講するにあたり、その設計、学生を含む観察者・記録者を交えての実践(予行・本授業の実施)と省察(予行・本授業の振り返り)、ならびに発展(2019年度以降の内容充実と規模拡充)のための支援体制(観察者・記録者を交えてのピアレビュー)を構築・運用するものである。本取り組みを通して授業そのものの充実はもとより、授業担当者による実践と経験と、授業担当者と観察者らが協働でおこなう省察と概念化とを繰り返し掛け合わせることで集合知形成型の学びを獲得すること、さらには「授業開発の経験学習モデル」としての一般理論化(論文発表など)を行いたい。 総合生命科学部 教授 佐藤 賢一
  総合生命科学部 教授 木村 成介
  文化学部 教授 鬼塚 哲郎
  全学共通教育センター 准教授 小山 治
  共通教育推進機構
(初年次教育担当)
事務職員 富山 雄一郎
初年次アクティブラーニング型授業の効果測定と評価基準の開発 【1】学生に対する社会調査(聞きとり調査と質問紙調査)によって初年次アクティブラーニング型授業の教育効果を科学的に測定する。
【2】定量的な分析結果(=エビデンス)に基づいて学習到達度の評価基準(ルーブリック)を開発し、学生と担当教員が学習・指導のためのPDCAサイクルを回せるようにする。
【3】本学の「神山STYLE2030」の実現に直接的に貢献する。
全学共通教育センター 准教授 小山 治
課題解決型授業におけるメタ認知能力測定のための試案作成 アクティブラーニングの導入が盛んになるにつれ、当該学習の成果をどのように測定するかについての議論が活発になってきているが、これまでの議論は【認知】のレベルがその対象の中心であり、キャリア教育などで育成することが期待されている【メタ認知】のレベルでの測定については未だ議論が進んでいるとは言えない。そのため、本学課題解決型授業においても、この点に関しては試行錯誤が続いている。本活動は、この問題点を解決するため、6つのステップを順にクリアすることを通じて、課題解決型授業におけるメタ認知能力測定のための試案を作成することを目的とする。「O/OCF-PBL」を試行の場として位置づけるが、試案そのものは他のアクティブラーニングにおいても活用可能なものを目指しており、全学的なアクティブラーニングの導入・推進に寄与することを企図している。 経営学部 准教授 伊吹 勇亮
  現代社会学部 准教授 木原 麻子
お問い合わせ先
京都産業大学 教育支援研究開発センター
〒603-8555 京都市北区上賀茂本山 Tel.075-705-1729
kyoiku-shien-center@star.kyoto-su.ac.jp
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