10月19日（火）、「国際社会と環境II」（担当：国際関係学部　井口正彦准教授）において、自然エネルギー財団・上級研究員の大久保ゆりさんが「気候危機を乗り越えるために：再生可能エネルギーへの転換の意義と課題」について講演しました。

近年、「温暖化問題(global warming)」や「気候変動問題(climate change)」と呼ばれていたグローバル問題は、「気候危機(climate crisis)」と表現されることが多くなっています。国際社会は、温室効果ガスの排出を即座に、迅速に、そして大量に減らす必要性に迫られています。

その有効な方法の一つが、風力や太陽光発電などに代表される「再生可能エネルギー」の普及です。大久保さんによると、日本の温室効果ガスの9割はエネルギー関連であり、電力別発電量でみると、その多くを化石燃料（石炭、天然ガスなど）が占めているとのことです。つまり、日本の温暖化対策として電力部門のエネルギー転換が必要であり、いかに再生可能エネルギーによる発電を増やせるのかが鍵となっているのです。

大久保さんのお話の中で特に印象に残っているのは、再生可能エネルギーのコストは世界的に低下していること、そして日本においても再生可能エネルギーの普及ポテンシャルは非常に高いことです。日本でも再生可能エネルギーのコスト低下が起きているものの、速度が遅いことを課題点として挙げられていました。これを打破する一つの策として、ドイツの100％再生可能エネルギー地域の事例を用いながら、大規模集中型から地域分散型のエネルギー・システムへの移行をご提案されていたのがとても新鮮で、大変勉強になりました。

学生からは、「環境先進国のドイツの成功例や失敗例について学ぶことで、今後、日本がとるべき温暖化政策についてより深く考察したいと思いました」、「大久保さんが環境問題について興味を持ち、それを実際に行動に移して活動されていることがとても印象深かったです。自分も国際関係を学んでいる身として興味を持って調べたいと思ったことや、少しでも面白いと思ったことを大切にし、自分の将来に繋げていきたいと思いました」といった声があり、より深い学びへと繋がりました。