7月5日（水）、5号館の教室にて全学ゼミ対抗ディベート大会が開催されました。
大会に先立ち、515教室で開会式が行われ、10ゼミ24チーム（132人）の参加者に並松経済学部長から激励の言葉が送られました。
今大会の討論テーマは「月当たり総残業時間の上限は必要か」、「京都は特区として民泊の宿泊日数条件の規制を撤廃すべきか」、「生活保護支給の一部を食料品・日用品限定のバウチャーに切り替えるべきか」の3つで、出場チームは1ヵ月以上も前からこの日のために根拠資料などを準備してきました。
5日の本番では、準備してきた根拠資料などを提示しながらディベートを行い、作戦タイムでは反論を考え、ゼミの教員も見守る中、白熱した議論が繰り広げられました。
また、議論の進行を担当する司会者、時間を管理するタイムキーパー、理論性・分かりやすさ・資料活用・時間配分・論点の多様さ・簡潔さなどを客観的に評価するジャッジも参加者全員が担当しました。
大会終了後には5302教室で表彰式・交流会が行われ、表彰式では、勝利チームに景品が贈呈されました。
様々な視点から物事を考え、論理的思考を身に付けようと積極的に参加した学生は、お互いの健闘をたたえあいました。