経済学研究科
教育研究上の目的と3つのポリシー

博士前期課程

教育研究上の目的

多面的なアプローチが可能なカリキュラムをベースに最新の経済理論と分析手法を学ぶことによって、現代社会が直面する経済的諸課題 を客観的に分析・考察できる、高度専門職業人や研究者、および、高度で知的な素養のある人材の養成を目的とします。

ディプロマ・ポリシー

本課程の教育研究上の目的を踏まえ 、次の4つの素養を身に付けるために本研究科が設定したカリキュラム(教育課程)にしたがって学修し、所定の必要単位数を修得し修士論文を提出した者に対して最終試験を課し、修了要件を満たした学生に対して「修士(経済学)」 の学位を授与します。

  1. グローバル化する現代社会の経済的諸問題に対する体系的な知識および経済情報に対する処理技能を有すること
  2. 修得した経済学的知識・技能を前提とする高度な理論と分析手法を修得し、経済的諸問題を分析・考察できる能力を有すること
  3. 修得した知識・技能に基づき、グローバル化社会の中で主体的に活躍できる資質を身に付けていること
  4. 経済学的思考方法に基づき経済社会の動向を論理的かつ多角的な視点から理解・分析する姿勢を持ちつつ、社会的道徳観に基づいて自らが求められる社会的役割を発揮する能力および意志をもつこと

カリキュラム・ポリシー

本課程は本学経済学部卒業生の他に、「飛び級」による本学経済学部3年次からの入学者、他学部・他大学出身者、外国人留学生、社会人等、さまざまな経歴をもった人々に門戸を開放しています。このような状況を踏まえた上で、2年間の履修を通してディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与の方針)に掲げる目標を達成することができるようなカリキュラム(教育課程)を構築しています。
学部において設置している3コースに合わせて、設置科目を「公共経済系列」、「産業経済系列」、「国際経済系列」の3系列に分類し、学部教育からの研究の継続を図る一方、系統的で専門性の高い履修を可能にしています。
各年度の初めに提出を求める研究指導計画書の作成を通じて、指導教員と学生とが共通認識をもって研究指導・研究遂行を進める機会を提供しています。全ての研究指導計画書は研究科会議の場を通じて組織的に情報共有され、各科目のシラバスに関する組織的点検を定期的に行うことで、上記教育内容で掲げた教育の質が保証されるための環境を整えるとともに、次年度以降の教育の質改善に向けた情報収集に取り組んでいます。

1.教育内容

<1年次>
ミクロ・マクロ経済学の基礎的な理解を確認し、一層の「経済理論」に関する知識の向上を図るとともに、「実証分析能力」と「語学力」を高めるために、高度でありながら基礎から学べる基幹科目を「選択必修科目」として設置しています。
3系列のそれぞれに配置されている講義・演習科目群の中から各自の研究テーマとの関連性や各分野への興味関心に合わせて履修できる「選択科目」を設置しています。
研究指導教員が担当する演習Ⅰ・Ⅱにおいてきめ細かな研究指導を受けられるとともに、その他の講義・演習科目についても少人数で受講できる体制を整えています。

<2年次>
研究指導教員が担当する演習Ⅲ・Ⅳでは引き続ききめ細かな研究指導を受けることができます。さらに秋学期前半に開催される中間報告会においてそれまでの研究成果を発表する機会をもち、質疑応答や講評の場において研究指導教員以外の教員からも助言を受けることができます。

2.教育方法

講義科目では、研究遂行に必要となる経済学的知識・技能を修得すること、演習科目では得られた知識や経済データ解析技能を基に、各自の研究テーマについての経済学的分析を自ら行えるようになることにそれぞれ主眼が置かれます。また、講義・演習科目において課されるレポート作成、中間報告会における研究成果発表、さらには修士論文の執筆を通じて、第三者へ学修成果を発信する技能を身に付け ます。

3.学修成果の評価

各科目の学修成果の評価は、毎回の講義における発表、学期中の提出物など、各科目のシラバスに定める評価方法・基準により行います 。また、所定の単位を修得し修士論文を提出した者について、修士論文の審査および最終試験を行い、学内での審議を経て、修了認定・学位授与判定が行われます。

アドミッション・ポリシー

建学の精神に基づく本研究科のディプロマポリシー(修了認定・学位授与の方針)が求める要件を、2年間の教育課程での学修を通じて身に付けることができると期待される、以下のような素養をもつ入学生を求めます。

  1. 高度専門職業人や研究者を目指すか、または高度で知的な素養を身に付けるという明確な目標をもっていること
  2. 経済的課題の探究に強い関心を有していること
  3. 経済を客観的に分析・考察するための基礎的な能力を有していること

入学者選抜では、上記学生を念頭に置きつつ、5つの選抜方法(一般入試、社会人一般入試、外国人留学生入試、学内推薦入試、学内推 薦入試(飛び級))により実施します。

博士後期課程

教育研究上の目的

創造性豊かな優れた研究能力をもつ、自立した研究者を養成することを目的とします。

ディプロマ・ポリシー

本課程の教育研究上の目的を踏まえ 、次の4つの素養を身に付けるために本研究科が設定したカリキュラム(教育課程)にしたがって学修し、所定の必要単位数を修得し博士論文を提出した者に対して最終試験を課し、修了要件を満たした学生に対して「博士(経済学)」の学位を授与します。

  1. グローバル化する現代社会の経済的諸問題に対して、高度な経済学的知識、研究能力および豊かな学識を有すること
  2. 各専攻分野において、客観的事実確認、論理的解析、独創的発想など、様々な研究能力を総合的に駆使し、多様な社会経済問題に対する解決策を導く能力を有すること
  3. 自らが導き出した解決策について、導出過程の妥当性やその解決策の有効性などを当該分野の専門家および一般社会に対して適切に伝えるための実践力を有すること
  4. 各専攻分野において、自らの信念と社会的道徳観に基づく優れた見識をもって多様な問題に積極的に取り組む姿勢を有すること

カリキュラム・ポリシー

3年間の履修を通してディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与の方針)に掲げる目標を達成することができるようなカリキュラム(教育課程)を構築しています。
各年度の初めに提出を求める研究指導計画書の作成を通じて、指導教員と学生とが共通認識をもって研究指導・研究遂行を進める機会を提供しています。全ての研究指導計画書は研究科会議の場を通じて組織的に情報共有され、 リレー講義や年に一度の中間報告会の場を通じて、研究指導教員以外の教員からも指導や助言を受けることができます。

1.教育内容

<1年次(平成29年度以降入学者)>

複数の教員がリレー形式で担当する経済学特殊研究講義を履修することで、研究指導教員以外との接点をもつとともに専攻分野以外につ いての幅広い学識を身に付ける機会を提供しています。

<1~3年次>

  1. 理論、歴史、政策、国際経済、統計の各分野に関する科目を「特殊研究」として開設し、博士前期課程からの研究の継続を可能にし ています。
  2. 研究指導教員は研究科生の博士学位取得に向けてマンツーマンできめ細かに指導するのはもちろん、研究科生の研究内容と研究能力の充実に必要な場合は、本研究科の他の教員も指導に加わります。
  3. 全研究科生は毎年1 回、それまでの研究成果を中間報告会で発表して研究指導教員以外の教員からも助言を受けることができます。
  4. 研究指導教員は研究科生が一定の研究成果を出した段階で研究会や学会で研究報告を行えるよう指導にあたります。

2.教育方法

「特殊研究」では、研究指導教員による論文執筆指導および研究成果報告に向けた助言が随時行われます。論文執筆を通じて、高度な経済学的知識・技能を土台とした研究能力が涵養されます。また、中間報告会等の機会に研究指導教員からの助言を得ることは、豊かな学識を身に付けることにつながります。また、研究指導教員の指導の下、研究会や学会などの場で研究報告を行うことで、研究成果を当該分野の専門家ならびに一般社会に適切に伝えるために必要となる実践力の向上を促します。

3.学修成果の評価

各科目の学修成果の評価は、各科目のシラバスに定める評価方法・基準により行います。また、所定の単位を修得し博士論文を提出した者について、博士論文の審査および最終試験を行い、学内での審議を経て学位授与判定が行われます。

アドミッション・ポリシー

建学の精神に基づく本研究科のディプロマポリシー(修了認定・学位授与の方針)が求める要件を,3年間の教育課程での学修を通じて身に付けることができると期待される,以下のような素養をもつ入学生を求めます。

  1. 自立した経済研究者を目指すという明確な目標をもっていること
  2. 経済の専門分野の高度な研究に強い関心を有していること
  3. 経済を客観的に分析・考察できる専門的な能力を有していること

入学者選抜では,上記学生を念頭に置きつつ,2つの選抜方法(一般入試、外国人留学生入試)により実施します。

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