学部所属教員以外の教員情報

全学共通教育センター

2017年度非常勤教員担当授業科目一覧

教員氏名 担当科目名 学位等 業績
藤川 信夫 教育原論
教育人間学
博士(教育学) (著書)
「教育/福祉という舞台」
〔平成26年9月・大阪大学出版会・共著〕
(学術論文等)
「追われるから逃げるのか、逃げるから追われるのか」
〔平成23年9月・教育思想史学会「近代教育フォーラム」第21号〕
「教育と福祉のドラマトゥルギー-理論と実践、教育と福祉を繋ぐ新たな可能性について-」
〔平成23年12月・日本教育学会「教育学研究」78巻4号〕
服部 憲児 教育法規・教育行財政 博士(教育学) (著書)
「フランスCNEによる大学評価の研究」
(平成24年2月・大阪大学出版会)
(学術論文等)
「学生参加型FDの現状と実践上の課題」
(平成24年3月・大阪大学大学院人間科学研究科紀要第38巻)
『「フンボルト理念」の現代的解釈-金子勉の大学論研究から想起されること-』
(平成24年3月・教育行財政研究第39号)
檜垣 公明 特別活動論 学士(教育学) (学術論文等)
「特別活動における自主的、実践的な態度形成に関する一考察」
(平成23年3月・日本特別活動学会紀要第19号)
「人間関係形成能力過程における規範意識形成に関する一考察—地域コミュニティの対話を通して—」
(平成24年3月・日本特別活動学会第20周年記念大会自由研究発表教職支援センター紀要第3集佛教大学)
「規範意識の行動志向に関する一考察 —ケアの倫理を中心として—」
(平成25年3月・第21回日本特別活動学会自由研究発表教職センター紀要第4集佛教大学)
佐々木 真理 情報科教育法1・2、教育の方法と技術、視聴覚教育 学術修士
(教育学)

名誉博士(Ph.D)(Education Technology)
(学術論文等)
「Comparative Study on the Educational Effect of Distance Collaborative Learning using Tele-conferencing between Thailand and Japan」
(平成24年7月・The 8th CESA, Chulalongkorn Univ., Thailand)
「The Space Collaboration Feeling for the Early Childhood English Education using Video-conferencing Between Thailand and Japan」
(平成22年11月・The 1st ICDLT, Pibulsongkram Rajabhat Univ., Thailand)
「The Childhood Second Language Teaching using video -conferencing between Thailand and Japan」
(平成24年10月・The 2nd TGEBC,Pibulsongkram Rajabhat Univ.,Thailand)
佐藤 克敏 特別支援教育論 修士(教育学)筑波大学 (著書)
『はじめての特別支援教育』第8章「知的障害の理解と指導・支援」有斐閣、平成22年3月
『個別の指導計画の作成と活用』クリエイツかもがわ、平22年6月
『教員志望学生のための特別支援教育ハンドブック』第5章「「気になる子ども」のアセスメント」第6章「子どもをサポートする 1.学生ボランティアクリエイツかもがわ、平成24年3月
『発達障害児.者になぜアセスメントが必要か』第5章「ダイナミック・アセスメント」日本文化科学社、平成25年3月
『特別支援教育テキスト』10「高等学校の特別支援教育」クリエイツかもがわ、平成25年3月
(学術論文等)
「大学生における自己認知困難尺度の開発の試み-発達障害との関連から」LD学習障害−研究と実践−21巻1号、平成24年2月
「中国の特殊教育における「随班就読」制度の果たす役割と課題−公表された統計指標の分析から−」京都教育大学特別支援教育臨床実践センター年報第4号、平成26年3月
「知的障害教育における中学部段階の自立活動の指導のあり方について」京都教育大学特別支援教育臨床実践センター年報第5号、平成27年3月
惣脇 宏 社会教育論、教育社会学 法学士(東京大学) (著書)
『教育研究とエビデンス』明石書店、平成24年5月(共著)
(学術論文等)
「現代の人類的課題としての貧困と教育格差」(川井秀一他編『総合生存学』第10章)京都大学学術出版会、平成27年7月
「地方教育行政の組織」(高見茂他編著『教育行政提要(平成版)』第6章)協同出版、平成28年9月
栗原 照男 教職実践演習(中・高) 学士(教育学) 平成17年~平成22年までの間、京都市教育委員会に於いて、学校指導課長、指導部長を歴任し、学校教育全般に関わる総括的な指導・管轄の立場で様々な教育課題に対して改革を進めた。
主な内容として、
学力対策事業
小中一貫教育校の解説と推進
学校運営協議会による学校運営の創設
学校評価システムの構築
三上 周治 理科教育法1、理科教育法2、理科教育法3、理科教育法4 修士(教育学) (学術論文等)
「臓器の学習は、本物のパーツを使って!」
〔平成22年3月・理科教室No.663・日本標準〕
「『クマの全身骨格並べ』の有効性」
〔平成24年3月・奈良教育大学自然環境教育センター紀要・奈良教育大学〕
「重くなる燃焼も学ぼう・燃える」
〔平成25年4月・化学と教育Vol.61,No4・日本化学会〕
PAGE TOP