7月9日、本学中央図書館ホールにて、京都市こころの健康増進センター波床 将材所長を講師に招き、2014年度春学期人権教育啓発講演会「若い世代のメンタルヘルス〜自殺対策への取組とその周辺〜」が開催された。学生・教職員・一般市民など約70人が参加した。

　京都産業大学人権委員会は、大学における人権教育や人権啓発を含め人権にかかわる問題や課題について審議するなどの活動を行っている。その中で、人権問題に関わる様々な事柄について知り、考える機会にするため、春と秋の年2回講演会を定期的に行っている。

　今回の講演では、まずはじめに概論として、自殺死亡率が世界で第6位、主要先進国G7の中では自殺率が第1位であること、自殺する人は何らかの精神科的な診断名が付く一方で複数の問題を抱えているなど、自殺の現状をグラフなどの資料を使用しながら紹介した。30歳代までの世代の自殺率が高止まりする傾向にあることや、若い世代の精神保健上の問題として、広汎性発達障害や脱法ドラッグ、ネット・ゲーム依存などについても、具体的な事例を紹介しながら説明があった。自殺未遂者に月1回程度の簡単な訪問をしたら自殺率のみならず、その他の疾患等による死亡率まで下がったというWHOが行った研究が紹介され、ヒトは社会的な生き物であり、健康に生きるためには他者との絆が必要で、自殺に対して様々な立場でチームとして社会全体で取り組み、話しやすいような雰囲気にするのが大切であると語った。