8月2日、10号館10505会議室において、「環境配慮型社会へ−環境リスク評価と環境コミュニケーション−」をテーマに、第３回目の合同勉強会を開催。約３０人の教員・所員・学生が参加した。

　勉強会では、在間敬子 経営学部教授が「環境経営を推進するための制度デザイン：環境コミュニケーションの役割」と題し、経済活動での環境配慮が大企業から中小企業まで、全てにはいきわたっていないことの要因と普及の条件などについて発表。総合地球環境学研究所の半藤逸樹 特任准教授は、「化学汚染のPlanetary Boundariesはデザインできるのか？：統合的環境リスク評価の実践と国際条約の動向」と題し、化学汚染のPBs（地球の許容限界）について、総合的な環境リスク評価の実践や、リスクの定量化について発表した。

　その後、総合地球環境学研究所副所長の佐藤洋一郎氏進行のもと、ディスカッションを行った。

　参加者の多くが意見を出し、情報を共有し合うなど、充実した勉強会となった。