2月6日、本学は、中国・上海社会科学院と交流協定を締結した。これにより、本学の協定校は21カ国50校となった。
　今回の協定締結は、本学　藤岡 一郎 学長が、上海社会科学院を訪問し、同学院　左学金（Xuejin ZUO）常務副院長との間で、調印式を行い協定を締結したものである。
　調印式には、本学から、藤岡学長のほか、東郷 和彦 世界問題研究所長他2人が出席、上海社会科学院からは、左常務院長のほか、王振（Wang Zhen）同学院副院長、劉鳴（Liu　Ming）同学院アジア太平洋研究所長 ほか4人が出席した。

　この協定締結により、本学と同学院は、学術交流および共同研究を中心として、双方の学術研究の発展に寄与し両国間の文化交流と世界平和に貢献することを目指していく。当面はこれまで研究交流のあった世界問題研究所における共同研究を進めるものであるが、同学院には、大学院生が600人近く所属しており、大学院生の交流も今後は期待される。

　調印式に先立ち、2月4日と2月6日には、同学院のアジア太平洋研究所及び青少年研究所主催の日米中関係と中日青少年問題に関する国際ワークショップが開催された。中日青少年問題に関する国際ワークショップでは、本学から藤岡学長が研究発表を行い、日中における青少年問題について日中双方の研究者による討論が行われた。また、日米中関係の国際ワークショップでは、本学から東郷世界問題研究所長が発表を行い、日中双方の研究者により、日米中関係と日本の政策等について、熱い議論が行われた。

　今回の学長の上海訪問にあわせ、同窓会上海支部の懇親会が開かれ、藤岡学長、東郷教授他が招かれ卒業生との懇談の場を持つことができた。上海で活躍する約70人の本学卒業生のなかで、当日は、20人程度の卒業生が集まり、久しぶりに母校の話しに花を咲かせていた。

※上海社会科学院（Shanghai Academy of Social Sciences）は、1958年に設立された社会科学に関する総合的な研究所である。同学院には、アジア太平洋研究所、社会発展研究院、経済研究所、部門経済研究所、文学研究所、歴史研究所、哲学研究所、信息（情報）研究所、新聞（マスコミ関係）研究所など10以上の研究所と研究院がある。組織としては、上海市政府に政策案などを提示する上海市政府直轄のシンクタンク研究所である。